「お前は何をやりたいのか」「圧倒的当事者意識」「自ら機会を作り出し、機会で自分を変える」などの強力なコーポレートカルチャーで知られるリクルートホールディングス。社員の6割が20代で、その他30代の社員が占めるという、日本一若い大企業としても知られています。30代で転職することが前提となっているリクルート、そこでのフィットがある人と、そこから早期に転職すべき人の特徴に関し、以下に解説します。
リクルートホールディングス～会う人には最高の人材輩出企業、合わない人には暑苦しくてアホッぽい、体育会系カルチャー？
1．数年働いて営業と新規事業創出を学びたい人に向いている
リクルートは日本の伝統的大企業には珍しく、30前に辞めること、遅くとも38には辞めること、間違って居座っても40頭には辞めることが前提になっている企業です。
新規事業コンテストでのグランプリには会社が資金を拠出して支援してくれますし、「卒業」後も自分で起業する人が非常に多く、起業準備に数年勉強したい人にとって、魅力的な職場を提供します。
2．主体的に自走できる人に向いている
「お前はいったい、何をやりたいのか？」と常に問い続けられる、主体性が試される企業カルチャーを有しています。
自分がやりたいことを考え、手を上げる人に多くのチャンスが回ってくる企業です。
その反面、受け身の姿勢で仕事をこなす「ガリ勉エリートタイプ」は、指図されることが少ないだけに困惑し、使えない人認定されてしまいます。（ただし首にはならないのが、日本企業のよいところですが）
3．数年でまとまった退職金を手にして、企業やベンチャーに入りたい人に向いている
中途で転職しても、5年在籍すれば年収一年分が退職金として支給されます。
38歳時には700万追加され、2000万弱の退職金を手にして卒業することができます。
このことを考えると、30前まで働き1000万前後の退職金を手にし、それを原資にMBA留学、などの選択肢も可能になってきます。
退職金は税率も低いので、投資銀行で税金をたっぷり払いながら、刹那的に全部使ってしまって30で意外とまとまった貯金がない多くの無計画アソシエイトに比べ、実質強制貯金のような退職金でまとまってもらえるリクルートのほうが、海外MBAの資金がたまりやすい側面があります。
4．ぼんやりと「成長したいから」という人は要注意
リクルートでは「何をやりたいのか」を深く考えることが求められます。
よってなんとなく収入が高いから、や、大手ブランドがあるから、人気企業だから、なんやかんや成長できそうだから、といった薄い目的意識で入ってくると、その後がさぁ大変。
モティベーション1000％の若手との競争で脇に追いやられ、日々の雑務に埋没してしまいがちです。
まぁ正直なところ、自分がやりたことなんて正直、わからないのが当たり前で、「お前は何をやりたいんだ」と聞いているリクルートの上司も、「何をやりたいか答えなければならないからつくったやりたいこと」である可能性も無きにしも非ずです。
しかし仮説レベルでも、目的意識と「何のためにリクルートで何をしたいのか」というストーリーを自分に信じ込ませていないと、日々の業務がむなしくなり、立ち止まっている間に「リクルート真理教」とでも呼ぶべき企業カルチャーに染まったテストステロン前回の後輩に、さっさと抜き去られてしまうことでしょう。
5．40代超えて居座ることはほぼ不可能
長く安定して働きたいタイプには、最も向いていない企業の一つがリクルートです。前述の通り、20代が60％、その他大半が30代の若い企業です。
会社自体が「Keep Young」をモットーとしています。結果として、常に「ネクストステップ」を主体的に意識していないと、30後半で人生から早期退職してキャリアの旅路で路頭に迷う恐れがあります。
6．カルチャーが浸透しているため、合わない人は合わない
リクルートは多様性をうたっていますが、裏返せば画一的な人材が多くなってしまっているのも事実です。
コーポレートカルチャーが強い会社に特有の課題ですが、入り口で「リクルートっぽさ」とのフィットを重視するため、結果的に人材に多様性が少なくなってしまっています。
7．上場前後での変化～起業家精神旺盛な人が集まるピークは越えている
リクルートもその上場後は、コンサーバティブなブランド大企業志向の人も増えました。
よって、かつてのような破天荒で型破りな起業家輩出集団をイメージして入社すると、「リクルートて、意外と普通な会社だな」と戸惑いを感じてしまうことでしょう。
かつてのマッキンゼーやゴールドマンサックスに起業家精神旺盛な人が入ったのに、いまはすっかりエスタブリッシュメント志向の人が大挙して押し寄せるようになったのと同様です。
エスタブリッシュメント化したリクルートに入ってくる人材も、かつてのイメージとは異なり「普通のサラリーマン」が増えていることも、頭に入れておきましょう。